介護職

介護福祉士 国家資格を取得している方、取得見込みの方

実務者研修修了者・初任者研修修了者資格・(ヘルパー2級研修修了者)を取得している方、取得見込みの方

今後、介護の資格取得を目指そうと考えている方

• レクリエーション
• 食事介助
• 入浴介助
• 排せつ介助
• 福祉車両による送迎業務
• 夜勤業務★20歳以上(月4～5回)
• 早番遅番業務
• リハビリ補助
• 介護計画書作成
• など

• 法人研修
  ・入職後研修・6ヵ月後研修・1年後研修・4年後研修など
• 介護部門学習会(4回/年以上）
• 職場内学習会
• 外部研修
• 部門別学習会
• 海外研修(福祉先進国の視察)

• それぞれ専門の有資格者が常勤で在職しており、
  より高度な専門知識と技術を、日常的に身近な環境で学ぶ（OJT）事ができます。
  • 介護支援専門員 …………………………………………………28名(基礎資格介護職):法人全体 60名
  • 認知症介護指導者研修 修了者 ………………………………… 4名
  • 認知症介護実践リーダー研修 修了者…………………………14名
  • 認知症介護実践者研修 修了者…………………………………49名
  • 認知症対応型サービス事業管理者研修 修了者………………18名
  • 認知症対応型サービス事業開設者研修 修了者 ……………… 3名
  • 小規模多機能型サービス等計画作成担当者研修 修了者……16名
  • 介護福祉士実習指導者研修 修了者……………………………16名
  • 介護技術指導者研修 修了者 …………………………………… 7名
  • 介護実務者教員講習 修了者……………………………………11名
  • キャリア段位制度 評価者(アセッサー)講習 修了者………… 4名
  • 介護技能実習評価試験評価者講習 修了者 …………………… 3名
  • 介護職種の技能実習指導員講習 修了者 ……………………… 3名
  • 喀痰吸引等指導者講習(第一号、第二号) 修了者 …………… 7名(看護師等)
  • 介護老人保健施設 リスクマネージャー ……………………… 3名
  • 生活支援 コーディネーター …………………………………… 1名
• 介護老人保健施設・通所リハビリテーション(デイケア)・短時間通所リハビリテーション・通所介護(デイサービス)・訪問介護(ホームヘルパー)・小規模多機能型 居宅介護・認知症対応型 共同生活介護(グループホーム)・定期巡回・随時対応型 訪問介護看護など、様々な介護事業所があります。
• 個人またはチーム全体の学び(スキルアップ)に関して、介護部門がバックアップします。
• 介護部門 全体学習会を 年間4回開催予定です。(令和4年度)
• 法人内で推進している学習会(摂食嚥下・認知症ケア・プライマリケア・メンタルヘルスなど)多数開催
• 事業所内での各種ミニ学習会・ケースカンファレンスなど多職種での学びの場があります。(多職種： 医師・歯科医師・保健師・看護師・診僚放射線技師・作業療法士・理学療法士・言語聴覚士・歯科衛生士・管理栄養士・社会福祉士・介護支援専門員など)
• 令和元年 7月より当法人にて「介護福祉士 実務者養成研修(通信課程)」を開校しており、働きながら資格取得を目指す職員を法人全体でバックアップしております。令和２年から、6月、7月、10月の年3回開校しております。(職員以外の一般の方も受講できます)
• 外部研修会(法人外への研修会参加)・各種学会(大会・研究会など)・内部学習会など、多様な学びの場があります。
• 海外研修(主に福祉先進国の視察)を3年に1回海外研修(視察)を実施しています。福祉情勢と動向、認知症介護、リハビリテーション、子育て支援・教育などを視察し学んできました。視察団としての報告集もございますので、興味のある方はご連絡ください。
• 各種団体と連携し様々な視点から社会(地域)福祉にたずさわる事が出来ます。(福島県介護福祉士会・福島県認知症グループホーム協議会・福島県小規模多機能型居宅介護事業連絡会・福島県認知症介護指導者連絡会・全国老人保健施設協会・全国認知症介護指導者ネットワークなど)
• 私たち生協法人は今の地域包括ケアシステムでいう、自助・互助・共助を介護保険制度前から長年取り組んできました。利用者を大切に・地域の組合員を大切に・働く職員を大切にする法人です。全職種全職員の福利厚生充実も充実しております。
  例) 産休・育休取得率ほぼ100%・育休後の子育て支援、短時間勤務取得率ほぼ100%(最長で3年間、短時間勤務制度が利用できます)職員の子育て支援を法人全体で応援しています。
• 労働組合があります。職員が働く上で不安なこと、待遇面・環境面・生活面などを、一つひとつ当法人側と労使交渉を行い、自分たち(各職員)の声で働く環境をより良いものにする取り組みをしています。(労働組合員は職員です)